ROE（自己資本利益率）とROA（純資産利益率）は、会社の財務状況を知るための重要な指標になります。
投資を行う際の目安として覚えておきたい用語ですから、両方の用語について詳しく知っておきましょう。
ROEとROAから何がわかり、どのような判断材料として活用できるのかを解説していきます。
ROE（自己資本利益率）とは何か
ROEの基本
ROEは「Retun on Equity」を略した言葉で、日本語では自己資本利益率に言い換えられます。
これ見れば、会社が持つ自己資産から生み出された利益を確認することが可能です。
ROEは当期純利益÷自己資本×100という計算式で導き出すことができます。
ROEの数値は高いほど良く、目安としてはROEが20％を上回ると優良企業として見なされます。
ROEの平均値は10％前後であり、15％を超える企業は経営状況が良いと判断して構いません。
ROEから読み取れること
ROEは自己資本、つまり株主から集めたお金を使って、企業がどれだけの利益を生み出したのかを読み解く数値です。
投資家の立場から考えてみれば、ROEが高い会社であるほど、自分の出資を有効活用してくれる会社と判断できます。
出資に対する利益の回収が大きければ、投資家からの注目や出資を集めやすくなります。
結果として会社が事業に回す資金が増え、さらに大きな利益を生み出すことによって、投資家へのリターンも大きくなることを期待できるのです。
反対にROEの数値が低い会社の場合、出資したお金が事業で有効活用されない、あるいは損失を生んでいると判断できます。
出資に対する結果が出ない会社の経営に期待できなくなるのは、投資家の立場から見れば当然のことです。
そのためROEが低い会社には出資が集まりにくく、しかも投資家が離れやすくなるという悪循環が生まれやすくなります。
ROEに潜んでいる問題点
ROEは当期純利益を自己資産で割った数字に過ぎず、例えば借金などマイナスの部門の数字は計算に一切加味されません。
仮に100億円の借金があったとしても、総資産が50億円に対して25億円の純利益が出れば、ROEは50％という数値に膨れ上がってしまうのです。
ROEの数値が高ければ優秀な会社と見なせますが、その一方で、会社の負債比率にも一定の注意を払わなければなりません。
負債比率が高い企業は、一時的に経営状況が良くなったとしても、経営難に陥るリスクを孕んでしまうためです。
ROA（純資産利益率）とは何か
ROAの基本
ROAは「Return of Assets」を略した言葉であり、日本語では総資産利益率という言葉に置き換えられます。
これを見れば、会社が持つ総資産を使って、どの程度の利益を生み出しているのかを判断することが可能です。
ROAには、純資産のみならず、会社が抱える負債も含む計算を用いることになります。
そのため、当期純利益÷総資産×100がROAを求める計算式です。
ROAから読み取れること
ROAの計算には負債も含まれるので、会社の実質的な経済状況がROEよりもわかりやすいという見方を持つことができます。
すべての資産を使った経営によって、どれだけの利益を生み出しているのかを判断すれば、将来性を含めた会社の実像が見えてくるのです。
ROAの数値は高ければ高いほど優良企業として見なすことができますが、目安としては5％以上という数値を参考にしましょう。
ROEやROAが注目される理由
ROEは投資の指標として昔から注目されていた指標ですが、意外にも国内で頻繁に活用されるようになったのは最近のことです。
従来の日本市場では、PERや配当利回りが重視される傾向にあり、ROEやROAといった数値は二の次に回されていました。
そんなROEが重視されるようになったのは、アベノミクスが行われた2014年頃のことです。
海外の投資家が日本市場への注目度を高めると同時に、海外で頻繁に用いられるROEを重視した投資を行うようになったのでした。
現在では外国人投資家の数が投資家全体の6割以上を占めるようになっており、株価の変動とROEは切っても切れない関係性になっています。
そのため、日本人投資家が日本市場に向けて資産を投入する際にも、ROEを重視した戦略を立てることが重要です。
ROEを用いた投資方法
ROEの数値が高い銘柄の注目する
経済産業省によって2014年に発表された「伊藤レポート」において、日本企業が目指すべきROEは最低でも8％という指標が示されています。
そのため、8％以上のROEを持つ銘柄はひとまず優良銘柄と判断することができますから、投資の対象として注目していきましょう。
ROEが高い企業は、投資によって集めた資金を上手に活用し、資本を元手に事業を展開して利益を得ている企業です。
シンプルに考えれば、投資が集まれば集まるほどさらに利益が大きくなり、株主にもリターンとして還元されることになります。
したがって投資家の期待が膨らみやすく、株が買われやすい状況になるので、株価の上昇にも期待を持ちやすくなるのです。
ROEが高い企業を見つけたら負債比率を確認する
ROEが高い企業を見つけたからといって、すぐに飛び付いて買い注文を入れることはおすすめできません。
ROEの計算式に借金など負債の部門が含まれていないことは先にお伝えした通りで、経営状態が悪い会社ほど高いROEを実現させることも多いのです。
借金が多い会社ほどROEが上がりやすいという計算式上の弱点も存在する指標なので、負債比率が極端に高い会社への投資は避けるべきと言えます。
ROAを併用して優良銘柄か判断する
ROEだけでは健全な経営状況かそうでないかを判断することが困難ですが、ROAを併用するとより簡単に会社の状況を確認することができます。
ROAでは負債も含めたすべての資産を指標とした計算式を用いるため、この数値が高い企業ほど信頼性が高いということが言えます。
ROAの有料数値は5％以上ですから、ROE8％以上、ROA5％以上という両方の基準を満たした銘柄は「買い」と判断すると良いでしょう。
仮にROEが高く、一方でROAは低いという企業の場合、負債が占める割合が大きく、倒産を視野に入れなければなりません。
反対にROEが低く、ROAだけが高いという場合には、財務レバレッジを有効活用できていないという疑念が浮かび上がります。
財務レバレッジは自己資本比率の逆数であり、負債を活用しながら事業で生かし切れているかどうかを示す指標の一つです。
つまりこのケースでは、調達した資金を上手に活用できない会社として見なすべきであり、当然「買い」の注文を入れることはおすすめできません。
ROEやROAを含め、総合的に判断することが大切
ROEやROAは現代の株式投資において非常に重要な存在であることは確かですが、この数値だけを見て投資の有無を判断することは非常に危険です。
ROEが高い企業ほど倒産リスクを孕むという一種の逆転現象も起こり得る指標なので、高ROEだからという理由だけで投資を決定することは避けましょう。
ROEを投資で生かすためには、ROAや負債比率などの状況も確認して、信頼できる数値を残しているかどうかを確認することを意識してください。
まとめ
ROEとROAは、2014年以降に外国人投資家の割合が増えるに連れて注目を高めるようになった指標です。
ROEからは自己資産から見た利益率を、ROAからは総資産から見た利益率を判断することができ、この指標を併用することで投資の判断をしやすくなります。
一般的にはROEが8％以上、ROAは5％以上の数値を残した企業が優良企業として扱われています。
ROEやROAだけを見て投資先を決断するのではなく、その他の指標も合わせた総合的な判断を心がけて、投資に生かしましょう。
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